晒し物件になってしまう原因とは?事故物件との違いや隠語に隠された意味を徹底解説
- 本ページにはPRリンクが含まれます。
- 当サイトでは、アフィリエイトプログラムを利用し各事業者から委託を受け広告収益を得て運営しております。
晒し物件(さらしぶっけん)とは、不動産業界用語のひとつです。
長い間売れ残った物件の広告が何度も出回り、人目にさらされることから、晒し物件と言われています。
晒し物件になってしまう理由は、物件の価格が相場よりも高すぎたり、立地条件がよくなかったり、物件に何か問題があるなど様々です。
売り主の見直しによって気になる点を改善すると、売却できることもあります。
そのまま繰り返し同じ広告を出し続けると、かえって悪評がたち、ますます売却が困難になるようです。
事故物件を売ることはできる?告知義務や売却価格の相場・物件を高値で売る方法を紹介晒し物件になってしまう主な原因
売りに出した物件が長期間売れないのには、それなりの原因や理由があります。
晒し物件になってしまう主な原因は、物件の価格が相場よりも高かったり、立地条件が悪いなど、購入する側にとって気になるところがあるからです。
例えば、高台の傾斜地などで見晴らしはよいものの、山が崩れないかなど不安感が伴うと、たとえ対策が施されていても、買主はためらってしまいます。
もし、対策工事をしている場合は、売主は、どのような崩壊土砂対策をしているかを買主に説明し、理解してもらうことも大事です。
物件の安全性をアピールし、売却希望価格を下げて、新たに広告を出すなどで、販売に結びつく可能性があります。
晒し物件になってしまう原因の一つは、売主や売主をサポートする不動産会社の努力不足も考えられます。
物件価格が物件状態と釣り合っていない
晒し物件になる原因で最も多いのが、物件価格が相場よりも高い時です。
住まいは、誰も住んでいなくても、放置したままだと傷んできます。 新築当初よりは劣化しているので、現段階の状態に相当した価格に修正して販売する必要があります。
通常では、不動産が売れ残った場合は、価格を下げたり条件を見直して再度販売しますが、価格を見直さず、同じ広告を延々と出し続け、売却活動を続けているうちに、よくない噂が立ち、正真正銘の晒物件となってしまう恐れがあります。
客観的に見て、現在の物件価格が、広告を始めて出した頃の物件の状態と比べて釣り合っていないと思えるようなら、なるべく早く効果的な対策を立てて実行に移しましょう。
立地や建物の状態などに問題がある
川沿いや山裾などの物件は、自然に触れ合うことができるので人気がありますが、過去に水没や山崩れなどがあった土地は、買い手が付きにくい傾向があります。
高額な物件購入のため、たいていの買主は、過去の災害状況なども調べてから、購入するかどうかを決める節があり、特に地盤が弱い土地は避けています。
晒し物件になってしまった原因が、自然災害に弱い物件であると気づいた時点で、売主は値下げを検討しましょう。
「売れ残り」など安易な理由で晒されている
不動産業界から晒物件として知られている物件の中にも、価格も相場内で立地条件もよく、建物自体にも問題がないのになぜか売れ残っている物件もあります。
例えば、新築住宅にもかかわらず雑草が生い茂ったままだったり、ゴミが宅地内にほり込まれているなど、管理が不十分だと、ネットや広告を見てやってきたお客様の印象も悪く、買う気がうせてしまう方がいます。
建て売り住宅などでも、そういった現象が見られますが、ただ「売れ残り」物件であるだけなのに、晒し物件とされてしまいます。
不動産管理会社が物件管理を行っている場合は、イメージダウンしないように、売り物件のまわりの建物と違和感のないような状態を保つようにしましょう。
雑草に覆われ、お化け屋敷化するとなかなか買い手がつかないので、見た目を整えて早めに価格を下げてでも売るのが賢明な方法と言えます。
晒し物件と事故物件との違い
何らかの原因で売れ残っている物件を晒し物件といい、事故物件とは概ね警察沙汰になった物件をいいます。
しかし、事故物件の定義はあいまいです。
事故物件に関しては、不動産会社に告知義務はありますが、告知する期間についての提示はなく、不動産会社によって告知する期間はそれぞれ異なります。
例えば、夜逃げが起きていたり、事件性のある死人が出ていた場合も、不動産会社内で決まられた期間が過ぎると、告知義務はなくなります。
しかし、近隣の噂は残ります。
価格が安ければ事故物件でもかまわないと言う人もいますが、気になる人は、近隣の方に尋ねる方法もあります。
自殺・他殺・火災による死亡があった場合は、告知義務があります。
死亡理由が自然死や日常生活での不慮の事故」の場合は、告知は不要です。
賃貸物件の告知義務はおおむね3年ですが、借主から聞かれた場合や、年数が経っていても社会的影響が大きい事件などは、経過年数にかかわらず告知義務があります。
「晒し物件」の隠語の由来
不動産業界で使われる晒し物件(さらしぶっけん)とは、不動産業界用語のひとつですが、業界の隠語とも言われます。
この晒し物件(さらしぶっけん)の由来は、長い間売れ残った物件の広告が何度も世の中に出回り、人目にさらされることから、晒し物件と言われるようになったようです。
具体的には、価格が相場より高すぎたり、立地条件が悪かったりと様々な原因から、売れ残ってしまった物件をさします。
同じ物件の広告を何度も目にすると、特別悪い物件でもないのに、消費者は「なにか欠陥があるのでは?」と思い、ますます買い手がつかなくなってしまいます。
晒し物件から脱却するには、不動産会社の企業努力が必要といえます。
晒し物件にならないための対策
晒し物件の中には、単に「売れ残っている」という理由だけで敬遠されて、なぜ売れないのかわからない物件もあります。
長期間売れ残ることで、不動産会社の営業担当は、売れ残っているということは何か理由があると早く気づく必要があります。
しかし、多くの営業担当者は、売れ残っていることは知っているが、どんな理由で売れ残っているかまでは知らないというケースがほとんどのようです。
売地と相場の釣り合いが取れていること
なかなか売れずに晒しものと化した物件のほとんどが、一般的な相場より価格が高い傾向にあります。
売主によっては思い入れもあり、それなりの収益を得たいこともあって、価格を下げることに抵抗があるかもしれませんが、晒し物件としてレッテルが貼られてしまうと、よけい売れなくなってしまう恐れがあります。
まず、まわりの相場との釣り合いを見てみましょう。
もし、売買仲介の立場なら、売主にそうした意識を持ってもらうように働きかけることも大切です。
売れ残りそうなら値下げをする
販売開始後、物件が3ヵ月程度売れないようなら、長期化する可能性が高いといわれています。
3ヵ月を目途に、買い手がつかないようなら、何らかの対策を立てましょう。
売主にとっては特に問題はない物件だとしても、道路が狭いため自宅のガレージに車が入れにくいとか、ゴミステーションが自宅前だとか、意外と細かいことが原因で売れ残ってしまうことがあります。
お客様の本音を聞き出し、できる範囲で対処することで速やかに売れることもあります。
晒し物件にならないためにも物件管理は入念に行うこと
晒し物件となってしまった物件は、物件の価格が相場よりも高かったり立地条件が良くないなど、なにか買い手側に納得がいかない理由があるからです。
また、管理が行き届かず家の周りに雑草が生い茂っていたり、野良猫が出入りしているような環境だと、買う気にはなれません。
売主は早めに対策を検討し、自信をもって販売できる物件として再アピールしましょう。