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もし自分の家が火事になってしまったら…
誰しも一度は考えたことがあると思いますが、実際に家が火事になる確率はどれぐらいなのでしょうか。
確率は高いのか低いのか。 火災保険には入るべきか、入る必要はないのか。
いざという時、知識が何もないと精神的な不安も増加してしまうでしょうし、様々な対処や申請も遅れてしまいます。そのようなことにならないためにも、「自分の家は火事にならないだろうから大丈夫」と油断せずに、事前に対策を行っていれば安心ですね。
今回の記事では家が火事になる確率や、火災保険に加入すべきかどうかの判断材料となる情報をお伝えします。
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家が火事になる確率は何パーセントなのでしょうか?想像する限り、火事になる確率は低いように思えます。
確率が分かれば、必要以上に火事を恐れる不安も解消され、事前に対策を取ることができますよね。
総務省消防庁の防災統計によると、令和3年(1月~12月)の火災件数は、総出火件数が35222件、そのうち住宅火災が10936件でした。これは、およそ1日あたり96件、15分ごとに一件の火災が発生したということになります。
令和3年の6月3日時点での世帯総数は5191万4千世帯ですので、件数÷世帯数で計算すると0.021%であり、確率としては低いことがわかります。
しかし、火事が起こった際の被害額や精神的な不安を考えると、少しでも家が火事になる可能性があるなら対策することに越したことはありません。
火災保険に加入していれば安心ですね。
みなさん火災保険はもうご存じでしょうか?なんとなく知っているという方も、もう加入済みだという方も、もう一度火災保険について理解を深めてみてください。
火災保険というと、火事によって起こった災害のみに保険が適用されると思われるかもしれません。<>しかし、火災保険の補償対象は建物や家財(生活用品全般)であるため、実は火災以外の災害も幅広く保険が適用されるのです。
あまり知られていないかもしれませんが、火災保険の補填範囲は落雷・破裂爆風・風災・雹災・水災・物体の落下・水漏れ・暴力行為・盗難・不測の事故といった、火災以外の災害にも対応しています。
保障の範囲が広いので、自分にとって必要な補償を選択しましょう。
補填内容は場合によって様々ではありますが、火災・落雷・破裂爆風の補填内容の例で考えると失火や貰い火、放火、落下が原因による火災、ガス漏れなどによる破裂事故、爆発の損害が補填されます。
火災保険の補填内容は非常に広いため、「そんな被害も保証してもらえるの?」と驚く方もいらっしゃるかもしれません。
自宅が火災の被害にあってしまった時。火災保険に加入していないとどのようなことが起こるでしょうか。
ここでは、火災保険に加入しなかった場合の4点のリスクをお伝えします。
万が一自宅が火事になってしまったらその被害の大きさは計り知れません。自宅が全焼し、家財道具がすべて燃え、通帳などの生活に不可欠なものを一気に失ってしまったら途方に暮れることになります。
何もない状態から普通の生活を送られる程度に復興するには相当の時間がかかりますし、精神的にも負担が大きいでしょう。
これからも安定して過ごせる環境を維持するためにも財産を守る術が必要です。
日本には「失火責任法(失火法)」という法律があり、故意や重過失でない限り火元は法律上損害賠償を負わないということになっています。
そんなまさかと思うかもしれませんが、近隣からの炎症で自宅が被害を受けても、火元の近隣住民からは補償してもらえないということなのです。
たとえ自分にまったく過失がなくても法律で助けてもらうことはできないということですので、延焼からの被害は自分でなんとかしなければいけません。
自分一人でなんとかしようと思えば相当なお金がかかってしまいます。火災保険に加入していれば安心ですね。
金融機関は住宅ローンでお金を貸すとき、相手の土地と建物に抵当権を設定します。
返済できない事態に陥ってしまった場合、不動産を売却することで住宅ローンを返済するのが一般的ですが、自宅が火事になってしまった場合はその担保が消滅してしまうため、残債の完済が難しくなってしまいます。
自宅が火事に合うという被害に重ねて、今後の借金も払えなくなってしまうとなると大変な状況に陥ってしまいます。
賃貸借契約の条件に火災保険への加入が必須になっている場合があります。
よって、火災保険に入らなければそもそも住みたいマンションやアパートとの契約ができないということになります。
また、賃貸契約の場合家具や家電製品など、家財道具の保障は自分で行わなければいけません。
火事の被害をおさえることももちろん重要ですが、もし火事になってしまったらどうなるのかを事前に見通すことが大切です。
しっかりと考える必要がありますね。
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2015年時点での内閣府防災情報によると、火災保険加入率は82%であり、加入率は非常に高いことがわかります。
保険・共済に加入していない世帯の中には、物理的・経済的に災害リスクが低い世帯もあり、よって必ずしもすべての世帯が加入する必要があるとは言えませんが、被災により住宅再建が困難になる層、特に低所得世帯や災害リスクの高い地域に居住している世帯は加入率からみても火災保険への加入を検討すべきでしょう。
結論からお伝えしますと、一生のうちに自宅が火事になる確率的に火事になるは可能性低いといえます。
しかし、以上に述べたように実際に火事になってしまった時の損失の大きさや生活への影響、精神的な不安は想像以上のものでしょう。
火事になる確率だけを見て安心するのではなく、火事にならないように日頃から対策していくこと、火事についての正しい知識を持つこと、火災保険の詳細な内容などを知っておけばいざという時に迷わずに行動することが出来ます。
火災保険に加入していればいざという時に安心かな、と思われた方は、ぜひ様々な会社を比較して加入を検討してみてください。
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