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マンション売却

マンション売却はどこがいい?売却に強いおすすめ不動産会社をランキング形式で紹介【2024年】

マンション売却 おすすめ
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マンションの売り出しを考えているけど、どこの不動産会社に依頼しようか悩んでいる人は多いではないでしょうか?

不動産会社の評判を見たいけど、どうやって情報を集めるべきなのか分からない、どうやって探すべきなのか分からない、どの情報を信用するべきかわからない、といった悩みをもつ人は多く見受けられます。

一般的には、不動産屋の評判などが書かれている口コミサイトや掲示板を見ますが、どれほど信じられるものなのでしょうか?

今回は、仲介売買事業をおこなっている不動産会社のうち、特にマンション売却を依頼するのにおすすめな会社を厳選紹介していきます。

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【2024年】マンション売却におすすめな不動産会社ランキング

会社名 公式HP 特徴 利用するメリット おすすめの人や物件 宅地建物取引業免許 対応エリア
公式HP
  • エージェント制(片手仲介)100%
  • 物件の広告量・質に高いこだわり
  • 囲い込みによる不当な成約の遅れ・売れ残りを防げる
  • 満足のいく販売活動を実施してくれる
囲い込みを警戒したい人 国土交通大臣(2)第9297号 全国
公式HP
  • 直営店舗数日本一だからいざという時も安心
  • 売却後にもサポートが充実
  • 担当による丁寧なサポート
  • 圧倒的な知名度の高さで買主も安心
信頼できる不動産会社に依頼したい人 国土交通大臣(13)第2077号 全国
公式HP
  • 利用者の満足度が94.2%
  • 年間売買仲介件数3万件超の豊富な実績
  • 独自の販売チャネルによる早期売却が可能
  • 売却後の補修費用を最長2年保証
  • 早期に売却を進めたい人
  • 物件の状態が気になる人
国土交通大臣(12)第2611号 全国
公式HP
  • 3ヵ月以内での売却成功率が75%※1
  • 年間売買仲介件数3万件超の豊富な実績
  • 豊富なノウハウを活かしたスピーディな売却が可能
  • 担当者による誠実で信頼感のある対応
信頼できる不動産会社に依頼したい人 国土交通大臣(15)第777号 全国

公式HP
  • 利用者の総合満足度が96.4%※2
  • 自社メディア「ノムコム」を活用した独自の集客
売却サポート状況別・物件種別に充実 売却後もサポートしてもらいたい人 国土交通大臣(5)第6101号 全国

※1:22年度の三井のリハウス成約実績
※2:2023年9月21日~2023年12月20日に野村の仲介+と取引し、アンケートにて「大変満足」「満足」「普通」「やや不満」「不満」の5項目のうち、「大変満足」「満足」と回答したお客様の割合

マンションの仲介におすすめの大手不動産業者をランキング形式で紹介していきます。

SRE不動産│マンション売却 おすすめ1位


SRE不動産
会社名 SREホールディングス株式会社
本社所在地 東京都港区赤坂1-8-1 赤坂インターシティAIR 14階
設立 2014年4月14日
代表番号 03-6274-6550
宅地建物取引業免許 国土交通大臣(2)第9297号
IR活動状況
企業の特徴
  • 形仲介100%のエージェント制を採用
  • AI査定の導入など、IT領域との融合に強み

SRE不動産(SREホールディングス)は、ソニーグループ且つ東証プライム上場の大手企業で、不動産一括査定の「おうちクラベル」なども展開をしています。

また、SRE不動産では片手取引を採用しており、エージェント(担当者)は、100%売主の味方となり高値売却を追求してくれます。

不動産取引には「両手取引」と「片手取引」という2つの仕組みがあり、物件を売りたい人と買いたい人、この両者を一つの不動産会社が取り持つのが両手取引、それぞれに不動産会社がつくのが片手取引です。

一つの不動産会社が取り持つ両手取引では時に、高く売りたい売主と安く買いたい買主の間で妥協点を探って取引を成立させ、結果として売主にとっては高値売却を追求しきれないことがあります

片手取引ではいずれかのみ担当するので、売却の場合は100%売主の味方となり高値売却を追求できるというわけです。

さらにSRE不動産では、業界最高水準の制度を誇るAI査定を活用し、公平・透明性のある査定価格と売却戦略を売主に提案しています。

住友不動産販売│マンション売却 おすすめ2位


住友不動産販売 評判
会社名 住友不動産販売株式会社
本社所在地 東京都新宿区西新宿二丁目4番1号
設立 1969年7月15日
代表番号
宅地建物取引業免許 国土交通大臣(13)第2077号
IR活動状況 営業利益:98,124百万円
1株当たり:157.28円
※2024年10月時点
企業の特徴
  • 仲介物件数・店舗数は業界ナンバーワン
  • アフターフォローにも定評がある

住友不動産販売は、住友グループの大手不動産会社です。

全国に249店舗を構えており、高クオリティなサポートを受ける事ができます。

マンツーマン営業体制を採用しており。広告戦略から契約、アフターフォローまで1人の担当者が対応をしてくれます。

不動産の売却を最初から最後まで1人の担当者が対応してくれるのは非常に心強いですね。

不動産会社の中には、様々な物件を幅広く取り扱う総合系業者と、マンション・リゾート物件・投資用物件など特定の物件の身をとり扱う専門業者がありますが、ランキングに上がったのは大手の総合計業者です。

大手不動産会社は、自社公式サイトやポータルサイトなどと連携することができ高い集客力・線電力と設備補償や会員特典と言ったサービスなどが抜きんでています。

安心・安全にマンションの売却を仲介してほしいなら、大手業者へ依頼するのがおすすめです。

東急リバブル│マンション売却 おすすめ3位


東急リバブル
会社名 東急リバブル株式会社
本社所在地 東京都渋谷区道玄坂1丁目9番5号
設立 1972年3月10日
代表番号
宅地建物取引業免許 国土交通大臣(12)第2611号
IR活動状況 営業利益:61,996百万円
1株当たり:42.99円
※2024年10月時点
企業の特徴
  • 首都圏を中心に実績のある会社
  • 引き渡し後にトラブルが起きにくい

東急リバブルは、東急株式会社を中核とする東急グループの不動産仲介事業を担っており、主に首都圏を中心に仲介売却を行っています。

東急リバブルは、個人向け不動産の仲介売却に長けており、前年度の不動産売買の仲介ランキングでは、2位にランクインしている実力派企業です。

また東急リバブルでは、仲介売却を主体に売りに出す物件種別に対して、様々な補償が受けられる
リバブルあんしん仲介保証や、自宅をモデルルームのように演出する「ルームデコレーション」や、水回りのクリーニングを行ってくれる「水まわりブライトニング」など、自宅の価値を高め、購入希望者が募りやすい状況を作ってくれるサービスを提供しています。

さらに自社買取にも対応しています。

万が一に備えた保証を持って不動産売却に臨みたい方に、東急リバブルはおすすめです。

三井のリハウス(三井不動産リアルティ)│マンション売却 おすすめ4位

三井のリハウス
会社名 三井不動産リアルティ株式会社
本社所在地 東京都千代田区霞が関3丁目2番5号 霞が関ビルディング 9階
設立 1969年7月15日
代表番号 03-6758-4060
宅地建物取引業免許 国土交通大臣(15)第777号
IR活動状況 営業利益:1,829億8,000万円
1株当たり:80.2円
※2024年10月時点
企業の特徴
  • 個人用物件の売買仲介実績のある会社
  • 名の知れた大企業で信頼性が高い

三井のリハウスは、三井不動産リアルティが運営している不動産売買仲介業のブランドです。

全国19道府県に展開して多くの人が利用することができます。

2024年2月現在全国に287店舗があります。

会社の創立から50年以上経過しており、これまでの信頼や豊富な経験から取り扱い件数は通算100万件以上です。

3ヶ月以内の売却成功率は約75%と非常に高い売却成功率を誇っています。

野村不動産ソリューションズ(野村の仲介+)│マンション売却 おすすめ5位

野村不動産ソリューションズ
会社名 野村不動産株式会社
本社所在地 東京都新宿区西新宿1丁目26番2号
設立 1957年4月15日
代表番号 03-3348-8811
宅地建物取引業免許 国土交通大臣(14)第1370号
IR活動状況 営業利益:38,197百万円
1株当たり:141.39円
※2024年10月時点
企業の特徴
  • 総合不動産情報サイトを提供
  • 高級住宅ブランドも展開

野村不動産は、野村不動産ホールディングスの完全子会社にして同グループの不動産事業を担っています。

個人用不動産の仲介業は主に、野村不動産ソリューションズが担当しており、野村の仲介+というブランド名でサービスを提供しています。

野村の仲介+の強みは、マンションや戸建て住宅など、物件種別に応じて売却サポートを設けている点です。

例えば、戸建て住宅やマンションを売る時には、設備補修やホームステージング、ホームクリーンアップを施して購入希望者が募りやすい施策を持って売却活動に取り掛かってくれます。

また土地の仲介売買では、土地の価値を高める施策として土地ステージングという独自のサービスを展開しています。

マンション売却の主な方法

所有するマンションを売却する方法によって、売却価格や買い手が見つかるまでの期間が大きく変わってきます。

ここでは、マンションを売却する方法を2つ紹介します。

仲介売却

仲介売却
仲介売却のメリット
仲介売却のデメリット
時価とほぼ同じ金額で売れる
  • 売れるまでに時間がかかる
  • 仲介業者によって当たりはずれがある
  • 仲介手数料の支払いが必要

仲介売却は、不動産業者が売主と買主の間で仲介を行う方法です。

マンションを売却する際に最も一般的に使用される方法で、専門的な知識と広範なネットワークを持つ不動産業者に依頼することで、最適な買主を探し出せます。

しかし、売買契約が成立した段階で仲介手数料が発生します。(仲介手数料は、売却益に応じて上限額が設けられています。)

取引物件価格(税抜) 仲介手数料の上限
400万円超 取引物件価格(税抜)×3%+6万円+消費税
200万円~400万円以下 取引物件価格(税抜)×4%+2万円+消費税
400万円超 取引物件価格(税抜)×3%+6万円+消費税

しかし、手数料等のデメリットを除けば、仲介売却は、マンションを適正価格で売却できる可能性があります。

業者買取

買取
不動産買取のメリット
不動産買取のデメリット
  • いくらで売れるかすぐにわかる
  • 換金までがスピーディ
  • 状態が悪くても成約しやすい
価格が時価よりも低くなる

不動産買取は、不動産業者が直接マンションを買い取る方法で、売却を急ぐ必要がある場合や不動産会社を探す時間がない場合に有効です。

買取は、短時間で行われ、売主はすぐに資金を得ることができます。また、業者相手に売買を行うため、仲介手数料などの支出が発生しないメリットもあります。

ただし、買取価格は市場価格よりも低く設定されることが多いです。

業者買取を行っている会社の多くは、物件を安く仕入れてリノベーションを施したり、解体・更地にして新たに物件を建て直したりして、物件に付加価値をつけた状態で再販することで利益を得ています。そのため、売却価格の多くは仲介売却時の価格を2~4割減した価格で買い取ります。

ただ、物件をリノベーション・解体する前提で仕入れるということは、状態の悪い物件でも成約しやすいということでもあるため、築年数が古い・状態が悪い物件などでも取引されやすいというメリットもあります。

マンション売却では不動産会社選びが重要な理由

マンションを売却する際に最も重要なのは、不動産会社選びです。

マンション売却が成功するかどうかが、不動産会社選びにより大きく左右される理由を、ここから見ていきましょう。

理由1】不動産会社ごとに査定価格には差が生じる

マンションの査定価格は、依頼する不動産会社によって差が生じることが良くあります。

査定価格は各社で決まった計算方法で算出している訳ではなく、過去の会社の売却実績なども加味されます。

査定価格が高い会社は原則、マンションを高く売ってくれる会社になるので、査定価格を比較して会社を選ぶことは非常に大切です。

理由2】売却スピードや売却の計画は不動産会社ごとに異なる

不動産会社と媒介契約を結ぶと、物件広告の作成や販売活動については契約した不動産会社の担当者に委託されます。

そのため、マンションがスムーズに売れるかどうかは、契約した不動産会社に拠るところが大きく、売主はあまりコントロールできない部分でもあります。

どのような販売戦略を採るかは不動産会社によって異なるため、契約前にしっかり比較しておく必要があります。

理由3】売却前・引き渡し後のサポート・補償の手厚さに差がある

マンションを売り出す前の検査や、引渡し後も瑕疵に見つかった際の補償・サポートなども、不動産会社によって大きく異なります。

マンションの瑕疵は、売買において大きなトラブルの元になるので、注意が必要です。

特に、2020年4月1日に民法が改正されてからは、引渡し後の物件に瑕疵が見つかったタイミングで、買主は売主に対して賠償を請求できる(時効の消滅)となりました。(契約不適合責任)

民法改正後の内容
民法改正前の内容
項目 起算点と請求期間
① 債務不履行に基づく損害賠償請求権 権利を行使できると知った日から5年
権利を行使できると認められた日から10年
② 不法行為に基づく損害賠償請求権 損害および加害者であると知った日から3年
不法行為を受けた日および加害者が権利行使可能になった日から20年
③ (①②)による特則・生命・身体の侵害による損害賠償請求権 請求権の内容を知った日から5年
加害者が権利行使可能になった日から20年
項目 起算点と請求期間
① 債務不履行に基づく損害賠償請求権 加害者が権利行使可能になった日から10年
② 不法行為に基づく損害賠償請求権 請求権の内容を知った日から3年
不法行為を受けた日から20年

そのため、売却後にトラブルが発生した場合も仲介業者が対応してくれるかどうかは非常に重要なポイントです。

マンション売却で不動産会社を選ぶポイント

マンション売却に強い不動産業者を選ぶ時のコツについて紹介していきます

今回紹介する点をポイントに不動産業者を選ぶことでマンションをスムーズに高値で売ることが出来ます。

  • 査定価格は妥当かどうか
  • 査定価格の根拠が明確か
  • 利用した人の口コミ・評判はどうか
  • マンション売却の実績はどうか
  • 担当者は信頼できる人かどうか

査定価格は妥当かどうか

マンションの査定を依頼して、妥当な査定価格を付けてくれた会社ほど、最終的に売却を成功させる力が強いことが多いです。

マンションの査定を複数社に依頼した時、査定額が高い不動産会社ほど高く売れる傾向にあります。(中古物件は一般的に、査定額通りに売れる確率が最も多い)

しかし、中には査定価格を実際の見積もりよりも高値で提示をして、とにかく契約をとろうとする不動産会社も存在します。

または、単純な実力不足で適正価格とかけ離れた金額を算出してしまうケースもありますが、適正価格より割高で売り出しても、買い手がつかず結果的に売れ残るリスクが増えてしまいます。

査定価格の根拠が明確か

マンションの査定を依頼すると、書類やWeb資料で、評価の結果や見積もり価格の詳細がまとまった資料が送られます。(不動産査定書)

不動産査定書の例
不動産査定書(Web)【三井のリハウス】
不動産査定書【三井のリハウス】
不動産査定書(書類)【東急リバブル】
東急リバブルから査定書が届く

こちらの資料が送られたら、査定価格だけでなく、そこに至るまでの物件評価がどのようにおこなわれているのかを詳しくチェックしていきましょう。

不動産査定書の中で不明な点があれば、素人でも遠慮せずに、どんどん相談をしましょう。その際に回答をはぐらかされたり、曖昧な回答に終止したりする業者は、契約を結ばないことをおすすめします。

利用した人の口コミ・評判はどうか

実際に不動産業者を利用した人の口コミ・評判からマンションの不動産売却に強いかどうかを判断することができます。

不動産会社のHPではPRしたい部分や強みしか見ることができませんが、口コミ・評判を見ることで実際に利用した人がその企業に対してどのような感情を持ったかを確認することが出来ます。

また、プラスの面だけでなくマイナスの面も見ることが出来るので実際に利用をする時に注意点として事前に把握することが可能です。

ただし、その口コミ・評判に信憑性があるかどうかを慎重に判断する必要があるので全てを鵜呑みにするのではなく、あくまでも参考程度にしましょう。

マンション売却の実績はどうか

マンション売却のこれまでの実績を見ることで、その業者がマンション売却に強いかどうか判断することが可能です。

マンション売却に強い会社であれば年に何十何百件のマンション売却に携わっています。

マンション売却に強いと謳っていても実際の取引事例が少ない場合は売却に強い不動産会社と言うことは出来ません。

多くの不動産会社では、公式HPで過去の取引事例を確認することが可能です。

担当者は信頼できる人かどうか

利用した不動産会社の担当者が誠実な人かどうかも不動産業者選びでは大切な要素の一つです。

急なトラブルや疑問・質問に真摯に対応してくれる担当者であれば信頼してマンションを売却することが出来ますが、中には対応が遅い担当者もいます。

自身が持つ最も高額な資産を預ける訳ですから、絶対的に信頼できる担当者に依頼することをおすすめします。

マンション売却で不動産会社を選ぶ際の良くある疑問点質問

大手業者と地方の中小業者はどちらがいい?

大手不動産会社
メリット
デメリット
  • サービスが充実している
  • Webを利用した宣伝が得意
  • 顧客リストが豊富
  • 高いネットワーク力を持っている
  • 売却前の検査や引き渡し後の補償・アフターフォローが充実
  • 囲い込みのリスク
  • マニュアル対応をされやすい
  • 後回しされる可能性もある
  • 土地勘のないスタッフが担当者になる可能性がある
中小不動産会社
メリット
デメリット
  • 柔軟に対応してもらいやすい
  • ベテランが対応してくれやすい
  • 地域への知見が深い
  • 独自の情報源・販売ルートがある
  • 高く売る意思がそもそもないこともある
  • Webを利用したPRが不得意
  • 豊富なプランを用意していないこともある
  • 検査・補償がないこともある

大手の不動産会社と中小の不動産会社には一般的に上記のようなメリット・デメリットはありますが、業者によっても特徴は異なるため大手か中小かを考える前にまずは様々な業者にあたってみることをおすすめします。

大手・中小に関わらず、基本的には物件があるエリア近くに店舗(支店含む)がある不動産会社に依頼しますが、収益物件(投資用マンション)の場合は、都心の不動産会社なども検討の余地があります。

不動産投資家は自分の住まいからの距離に関わらず物件を所有するので、地方の収益物件を売りたい場合も、都心で集客力がある会社に依頼するのは十分ありです。

媒介契約ではどの契約方式を選ぶのが良いの?

不動産売却の業者選びと媒介契約

媒介契約は主に3つの契約方式に分かれており、契約時はどれか1つの方式を選択します。

契約の種類 契約の有効期間 売り手自身が買い手を見つけること 依頼可能な業者数 仲介業者からの報告
※規定されてい最低限の回数であり、実際の連絡回数は業者によって異なる
専属専任媒介契約 3ヶ月以内 できない 1社のみ 1週間に1回、メールか文書で連絡
専任媒介契約 3ヶ月以内 できる 1社のみ 2週間に1回、メールか文書で連絡
一般媒介契約 3ヶ月以内 できる 複数社と契約可能(契約数の上限なし) なし

最も一般的な契約方式が、(専属)専任媒介契約です。この方法は契約を結んだ業者は成約したら確実に仲介手数料を得られるので、販売活動に力を入れやすいです。

そのため、不動産会社の中には、(専属)専任媒介契約を結んだ方限定のキャンペーンなどを実施しているところも多く、どうにかして(専属)専任媒介契約を結ぼうとすることが多いです。

販売活動に力を入れることでスムーズかつ高値で売れる可能性が上がるので、売主にとってもメリットが大きい契約方式だと言えます。

一般媒介契約は際限なく複数社と契約が結べる形式で、一番早く成約を獲得した会社に仲介手数料が支払われます。評価が高い特定の人気物件だと、この方式のほうが高値で売れるケースもあります。

マンション売却を成功させるためには不動産会社選びが重要

自分でマンション売却について学びたいのであれば、この記事を参考にすると良いでしょう。

マンション売却のときに頼る不動産選びはとても重要なので、後悔しないようにじっくりと選びましょう。