一般サラリーマンの平均年収の約2倍もの金額に位置する、年収800万円は高収入に位置づけされています。
誰よりも多くの収入を得ている年収800万円の方でも、住宅購入時に組む住宅ローンの借り入れができるのか不安に思われる方がいます。
月々の収入に余裕があるといっても、高額な返済金を要求される借り入れを行ってしまえば、年収800万円の方でも生活が困窮し、返済ができなくなることもあります。
ここでは、年収800万円の方でも無理なく返済していける理想金額度と借り入れできる上限金額、無理なく返済していくコツをご紹介します。
保証会社手数料 | 事務手数料 |
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無料 | 2.2% |
繰上返済手数料 | 団体信用生命保険料 |
無料 | 無料 |
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業界トップクラスの低金利!
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どの銀行口座からでも引き落とし可能!
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年収800万円の方が組める住宅ローンの上限額は約7,500万円
年収800万円の方が借り入れできる上限金額は、年収の約9.5倍に当たる約7,500万円まで借り入れができます。
借り入れできる上限金額は、借り入れ手続きを組む金融機関によって大きく異なりますが、7,500万円まで借り入れできる金融機関が多いです。
この金額は多くの金融機関が借入上限額を最大で年収の10倍程度としていることが理由です。
ただし、住宅ローンを組むときは、借入の上限額で組むと返済不能に陥るリスクが高まるため、おすすめはできません。
年収800万円の方が無理なく返せる住宅ローン借入額は3,200万円~4,400万円
年収800万円の方が住宅ローンを組む場合、無理なく返済できる金額の理想額は3,200万~4,400万円圏内でローンを組むのがおすすめです。
理想金額の範囲は、返済負担率20%~35%以内に収まっている範囲内で算出しています。
ローンを組むときに実施される審査では、年収が占める返済額の割合がどれくらいを示しているのかを見ています。
年収800万円の方が無理なく返せる住宅ローン借入額【固定金利/変動金利】
住宅ローンを組むとき、金利の型を選択します。
金利の型には、固定金利と変動金利の2つの型が存在し、借り入れする金融機関によっては、一方の型のみしか選べない場合があります。
ここでは、それぞれの型を選んだ時の理想金額をご紹介します。
【固定金利】3,200万円~4,400万円ほどが理想的
固定金利には、全期間固定金利と期間選択型金利の2つがあります。
全期間固定金利は、完済までずっと同じ金利で返済ができる方です。
こちらでローンを組む場合、金利上昇リスクがないため借入の理想金額は3,200万~4,400万円圏内がおすすめです。
一方、期間選択型固定金利は、一定期間だけ金利値が一定で期間以降は金利優遇幅がなくなり、返済額が総額するリスクが伴います。
こちらの型でローンを組む場合の理想金額は、3,200万~4,000万円圏内がおすすめです。
金利固定期間が終わっても、返済できるよう借入金額を抑えるのが、期間選択型固定金利の賢い借り方です。
【変動金利】3,200万円~3,900万円ほどが理想的
変動金利は、固定金利よりも低金利でローンを組めることが多いですが、金利見直しのタイミングで、金利が上昇する可能性があります。
金利が上昇すれば、月々の返済額が上がるため、返済負担率が35%以上もあれば、月々の返済が滞る危険性があります。
そんな変動金利で住宅ローンを組む場合は、3,200万~3,900万円圏内が借り入れるのがおすすめです。
金利上昇に見舞われても、返済負担率が35%を超過しない範囲で借り入れするのがポイントです。
年収800万円でも高額な住宅ローンを借りるべきではない理由
年収800万円の方でも住宅ローンを組むとき、借り入れできる上限金額ギリギリまで借り入れするのは危険です。
ローンを組むときは、「借り入れできる金額=返済できる金額」という認識を捨て、無理なく返済できる許容範囲内でローンを組むのがおすすめです。
ここでは、年収800万円の方が上限金額ギリギリまで借り入れした時に伴うリスクを3つご紹介します。
理由1】持ち家ならではのコストで負担が増大する
持ち家を購入すると、賃貸物件にはなかった固定資産税や管理・維持費用、修繕費用などの支払いが発生します。
更に、家具・家電などの家財道具もある程度揃え直す必要性が出てきたり、新生活が始まる中で新たに発生する費用も出てくる可能性があります。
このような費用に加えて住宅ローンの返済も合わさるので、予期せぬ負担になりかねません。端的に言えば、持ち家を買って新生活を始める際は、住宅ローンの返済だけ気を付ければ良い訳では全くないのです。
余裕を持って返済していくためにも、上限額ギリギリまで借り入れるのは控えましょう。
理由2】金利上昇で当初の見込みより返済負担が増える
低金利の変動金利で住宅ローンの借り入れを上限額まで手続した場合、金利見直しのタイミングで金利上昇に見舞われるリスクがあります。
当然金利が上昇すれば、月々の返済額が増額します。
返済の負担が当初の見込みよりも重くなってしまい、家計を圧迫する可能性もあります。
住宅ローンの返済期間は平均30年前後と言われていますが、この間にずっと金利が低水準を継続するということはほとんど考えられません。
金利の推移を見てプランを切り替えたり、借り換えをおこなったりと、様々な工夫をおこなうことが不可欠になります。
理由3】将来かかる教育費・医療費などの余裕がない
返済負担率が高い状態だと、教育費や医療費など将来必要になる資金に回す余裕がなくなります。
現在定年退職後に頂ける年金捻出がままならない状態である以上ある程度の貯蓄を作っておかなければならないうえ、医療費や学費が高騰している状態です。
余裕を持って支払いを行っていくためにも、目先の欲に負けず、将来のことを見据えて借り入れを行うのが賢い借り入れです。
年収800万円の方が無理せず住宅ローンを借りるコツ
年収800万円の方が住宅ローンを借り入れる時は、手取り収入から生活費、固定費を差し引いた金額から無理なく返済できる範囲内で借り入れを行うのがおすすめです。
とはいえ年収が800万円あるとはいえ、借り入れする金融機関によって金利値が異なるうえ、生活費や固定費も人によって金額が異なります。
理想金額を前節でご紹介しましたが、人によっては、理想金額の範囲が返済負担率を高めとしまう原因にもなります。
コツ1】今後のライフプランも想定して借入額を決める
出産・育児や仕事の退職、子供の独立、親の介護、入院・手術など、人生の節目では高額な費用が発生するものですし、そのために資金の余裕があるに越したことはありません。
ただし、こうしたイベントを考慮せずに住宅ローンを組むと、万が一のケースに対応できない可能性も高くなります。
前述の通り、住宅ローンの平均返済期間は30年前後となっていますが、この間に上記のようなライフイベントが一つも起こらないということはまず考えにくいでしょう。
今後大きな出費が定期的に発生することも踏まえて、ローンの借入額を考えていくことをおすすめします。
コツ2】生活資金・固定費用などの差引額から逆算して借入額を決める
住宅ローンを組むときは、生活資金や固定費用などの諸経費から収入額を差し引いて残った金額から逆算して借入金額を決めるのがおすすめです。
年収が800万円あるとはいえ、月々の生活費用や固定費は借り入れする人によって異なります。
場合によっては、理想金額が生活資金に影響を及ぼす恐れがあります。
コツ3】返済負担率を最大35%以下に留める
借り入れを行う時に見られる返済負担率は、住宅ローンのみならず、今借り入れをしているもの、カードローンや奨学金などを含めた総返済負担率が35%以下であることを基準にしています。
中でも住宅ローンが占める返済負担率の割合は高く、無理なく返済していくなら住宅ローンの返済負担率を20~30%以内に留めるのがおすすめです。
【返済比率(返済負担率)(%)=年間返済額÷年収×100】
年収 | 返済比率(返済負担率)の基準 |
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100万円~299万円 | 20%以下 |
300万円~449万円 | 30%以下 |
450万円~599万円 | 35%以下 |
600万円以上 | 40%以下 |
月々の返済額としては約9万~13万円以内に留めることができれば、金利上昇や修繕費、固定資産税などの納付書が届いても無理なく対応できます。
コツ4】頭金を住宅価格の20%~30%用意する
住宅ローンの頭金は、住宅価格や年収に関わらず、全体価格の20%~30%を目安にするのが理想的です。
頭金を増やすことで、その分の元金が減るため、トータルの返済期間も返済額も減らすことができます。
とは言え、住宅価格を5,000万円とすると頭金は1,000万円~1,500万円も必要になるので、無理に捻出することで家計を圧迫する可能性もあります。
頭金については現在の家計状況も踏まえながら、身長に考える必要があります。
コツ5】共働きし続けることを想定した借入額設定にしない
共働き世帯が多い現代において、今後出産や育児、介護などで仕事を続けるのが困難になることがあります。
片方の収入が減少してもいいように、片方の収入だけで返済できる範囲内で借り入れを行うのがおすすめです。
また今後の教育費用や医療費の割り当てる資金を作るためにも、貯蓄に回せる余裕を作っておくのもおすすめです。
年収800万円の方におすすめ住宅ローン【8選】
高収入に位置付く年収800万円であれば、メガバンクや地方銀行など、あらゆる金融機関が提供している住宅ローンの借入申し込みが行える状態です。
とはいえ、借入を行うには、借入審査を通過しなければなりません。
以下は、年収800万円の方におすすめの住宅ローンです。
PayPay銀行住宅ローン
金利タイプ | 固定金利/変動金利 |
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借入金額 | 500万円~2億円(10万円単位で借入可能) |
対応地域 | 全国 |
返済方法 | 毎月返済/半年毎増額(ボーナス)返済 |
借入期間 | 1年以上35年以内(1か月単位) |
保証料 | 不要 |
事務手数料 | 借入金額×年2.20%(消費税含む) |
遅延損害金 | 年14.0% |
火災保険 | 付保が必要 |
連帯保証人 |
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団体信用生命保険 | 加入が必須 |
PayPay銀行の住宅ローンを利用するには、前年度の年収が200万円以上あると給与所得者あることが条件となっています。
年収が800万円ある給与所得者であれば、PayPay銀行の住宅ローンに申し込みができます。
PayPay銀行もまたネット銀行の1つであるため、適用金利の低さに定評があります。
また提供している団信プランに適用されていた上乗せ金利の値が低くなるなど、より使い勝手がいい保障プランになっています。
ARUHI住宅ローン
金利タイプ | 固定金利 |
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借入金額 | 100万円~1億円 |
対応地域 | 全国 |
返済方法 | 元利均等返済と元金均等返済のどちらかを選べる |
借入期間 | 最大35年以内 |
保証料 | 無料 |
事務手数料 | 借り入れ金額×2.20%(税込)/Web割引で借入金額×1.10%(税込) ※ARUHI スーパーフラットをお申し込みの場合は「ご融資額×2.2%(消費税込)」 ※最低事務手数料220,000円(消費税込) |
ARUHI住宅ローンは、日本全国で提供されている、顧客に対して極めて低金利の長期固定金利オプションを提供する特別なプランである「ARUHIスーパーフラット」によって注目を集めています。
このプランは、借入額が100万円から最大1億円までの幅広い範囲をカバーしており、返済方法には元利均等返済および元金均等返済が選択でき、利用者の返済計画に柔軟に対応しています。
特筆すべきは、「ARUHIスーパーフラット」が提供する業界内でもトップクラスの低金利条件です。
これは自己資金が借入額の50%以上ある場合に適用され、長期間にわたるローン返済の負担を大きく軽減します。
また、ARUHIでは転職直後の人や個人事業主でも申し込みが可能であるため、従来の住宅ローンの審査基準に縛られることなく、多くの人々に住宅購入のチャンスを提供しています。
※累積融資実行件数及び金額 2023年7月 株式会社日本能率協会総合研究所調べ
ソニー銀行住宅ローン
金利タイプ | 固定金利/変動金利 |
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借入金額 | 500万円以上2億円以下(10万円以下) |
対応地域 | 全国 |
返済方法 | 元利均等返済 |
借入期間 | 2~35年 |
保証料 | 無料 |
事務手数料 |
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一繰上返済手数料 | 無料 |
ソニー銀行の住宅ローンは、500万円以上2億円以下の借入れが可能で、2年から35年の返済期間を設定できる柔軟な住宅ローンサービスです。
顧客は固定金利と変動金利の中から、自分の金融状況やリスク許容度に合わせて選択できます。
固定金利では、変動する市場金利の影響を受けずに計画的な返済が見込めるため、長期的な金融計画には適しています。
これらの特徴により、ソニー銀行の住宅ローンは多様なニーズに応える設計となっており、個々のライフスタイルや経済状況に合わせた最適なローン選択をサポートしています。
SBIマネープラザ(銀行代理業者)
金利タイプ | 固定金利/変動金利 |
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借入金額 | 最大2億円 |
対応地域 | 全国 |
返済方法 | 元利均等返済・元金均等返済 |
借入期間 | 1年以上50年以内 |
保証料 | 不要 |
事務手数料 | 借入金額に対して2.20%(税込) |
一部繰上返済手数料 | 無料 |
SBIマネープラザは、住信SBIネット銀行とSBI新生銀行の代理店として、全国の顧客に向けて独特の住宅ローンサービスを提供しています。
このプラットフォームは、オンラインバンキングの利便性と対面での個別サポートを組み合わせることで、住宅ローンの選択から申し込みプロセスに至るまで、顧客に丁寧なガイダンスを提供しています。
SBIマネープラザの使用において顕著なメリットは、保証料が不要である点、そして一部繰上返済手数料が無料であることです。
これにより、顧客は不必要な費用を心配することなく、自分の資金計画に最適な返済スケジュールを策定できます。
三菱UFJ銀行住宅ローン
金利タイプ | 固定金利/変動金利 |
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借入金額 | 500万円以上2億円以内(10万円単位)※ |
対応地域 | 全国 |
返済方法 | 元利均等返済と元金均等返済のどちらかを選べる |
借入期間 | 最大35年以内 |
保証料 | 不要 |
事務手数料 | 借入金額の2.2% |
メガバンクの一行に当たる三菱UFJ銀行では、同じメガバンクであるみずほ銀行や三井住友銀行よりも低い水準の金利値で住宅ローンを提供しています。
適用金利は借入額によって変動するものの、変動金利は年0.345% ~ 年0.425%の範囲で借り入れができます。(※2024年11月5日時点)
さらに、団信保障では、がんや脳卒中などの3大疾病と4つの生活習慣病に対して手厚い保障がつくプランを提供しています。
なお、この団信を利用する時、0.3%の金利が上乗せされます。
返済額にある程度のゆとりがある方におすすめです。
※1億円を超える部分については別途ローン契約が必要
住信SBIネット銀行「ネット専用住宅ローン」
金利タイプ | 固定金利/変動金利 |
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借入金額 | 500万円~2億円 |
対応地域 | 全国 |
返済方法 | 元利均等返済と元金均等返済のどちらかを選べる |
事務手数料 | 融資金額×2.2% |
保証会社手数料 | 無料 |
保証料 | 無料 |
生命保険料 | 無料 |
住信SBIネット銀行は、数あるネット銀行の中でも低水準の金利値で住宅ローンを提供しています。
中でも、Web申し込みコースの変動金利は、年0.448%~で借入ができます。(※2024年11月5日時点)
さらに、スゴ団信では、がんだけじゃなく3大疾病やすべての病気・ケガに対して充実した保障内容が適用される保障プランを用意しています。
なお、契約できる団信プランには年齢制限や金利上乗せなどの条件が設けられています。
住信SBIネット銀行フラット35
金利タイプ | 固定金利 |
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借入金額 | 100万円~8,000万円 |
対応地域 | 全国 |
返済方法 | 元金均等返済 |
借入期間 | 最大35年以内 |
保証料 | 0円 |
事務手数料 | 借り入れ金額×2.20%(税込) |
住信SBIネット銀行フラット35は、その低金利と柔軟な金融プランで多くの顧客から選ばれています。
特に注目すべきは、業界内でも特に低い金利設定です。
例えば、フラット35(保証型)では、自己資金が10%以上の場合には年利1.830%、20%以上の場合には更に低い年1.770%の金利が適用されます。(※2024年11月5日時点)
これにより、長期にわたる住宅ローンの返済負担を軽減することができます。
また、この銀行の住宅ローンは、全疾病保障が無料で付帯されている点も大きなメリットの一つです。
この特約により、万が一の病気やケガで働けなくなった場合でも、住宅ローンの返済が一定期間免除される保障を受けることが可能です。
加えて、40歳未満の契約者は「3大疾病50%保障」が無料で付くため、若年層にも安心を提供しています。
女性契約者限定で「ガン診断給付金特約」が無料で付帯されるのも、住信SBIネット銀行ならではの魅力です。
この特約は、ガンと診断された場合に診断給付金として30万円が支払われるもので、ガンによる経済的な負担を軽減します。
SBI新生銀行住宅ローン
金利タイプ | 固定金利/変動金利 |
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借入金額 | 50万円~1億円 |
対応地域 | 全国(一部対応していない地域がある) |
返済方法 | 元利均等返済 |
借入期間 | 最大35年以内 |
保証料 | 無料 |
事務手数料 | 5.5万円(税込み)/変動フォーカスの場合→借入金額に対して2.20%(税込) |
一部繰上返済手数料 | 無料 |
口座変更手数料 | 無料 |
SBI新生銀行住宅ローンは、低金利と少ない諸経費で知られ、利用者にとってトータルコストを大幅に削減できる魅力的な選択肢を提供します。
この住宅ローンの金利は業界でもトップクラスの低さであり、諸費用も他の金融機関と比較して顕著に安いことが特徴です。
また、ローン審査は一度きりで完結し、無料で一般団信が付帯されるなど、手続きの簡便さと安心感を兼ね備えています。
SBI新生銀行はその審査の柔軟性でも注目されます。
旧耐震基準の物件購入や転職直後、自営業者や法人役員であっても、審査に通過する可能性があり、多様な借入者に対応する体制を整えています。
特に目を引くのが、ステップダウン金利のオプションで、返済期間が進むにつれて金利が段階的に下がることで、長期間にわたる返済負担を軽減できます。
年収800万円で組む住宅ローンも無理のない返済計画を立てること
年収800万円の方は、新築から中古物件まで幅広い物件の中から自分が理想とする物件購入ができますが、欲に身を委ねて高額ローンを組めば、生活が一気に困窮します。
年収600万円同様、借り入れできる金額に余裕がある800万円の方でも無理なく返済できる許容範囲内で借り入れを行って物件購入を行うのがおすすめです。
また借り入れできる金額=返済できる金額というわけではありません。
借り入れを行う時は、生活資金や固定費から収入額を差し引きして残った金額から無理なく返済できる金額範囲で借り入れを行うのがおすすめです。