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投資信託で大損する原因とは?損失の典型的パターン・リスク回避の方法を紹介

【更新日】2024-01-25
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投資信託は、投資を行うと必ず付いてくる元本割れなどのリスク軽減や、少額から投資が始められるというメリットを持つ点を加味して、投資初心者におすすめされている投資方法の1つです。

運用次第ではローリスク・ローリターンで資産運用の足掛かりになるはずの投資信託で大損してしまう方が稀にいます。

今回は、投資信託で大損してしまう原因と大損する典型的パターン、大損を回避する方法を紹介します。

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投資信託で大損する5つの原因

投資信託は、投資のプロと呼ばれるファンドマネージャーに自己資産を預けて、株式や債券、不動産などの各種銘柄に資金が投資され、運用が為されていく投資方法です。

投資先の選定は、投資家が決めた運用方針に基づいてファンドマネージャーが決め、運用益を投資家に還元していく仕組みを持つ一方、元本保証がされていないので、損する可能性もあります。

しかし、少額から始められるので、投資初心者にはおすすめの投資方法の1つとして取り上げられています。

そんな投資信託で大損する原因として考えられるものが5つあります。

投資信託で大損する原因

  • ポートフォリオの見直しをしていない
  • 分配金にばかり目が行っている
  • 長期的視点で運用を行っていない
  • 損切をしていない
  • 集中投資に注力している

各原因を1つずつ解説していきます。

ポートフォリオの見直しをしていない

投資におけるポートフォリオとは、投資する資産の仕組みやその内訳のことを指します。

具体的には、投資対象の銘柄それぞれにどれくらいの投資を行っているのかを管理したものです。

リスクヘッジを考えて、複数もの銘柄に分散投資を行うと、地震の資産がどのような動きを見せているのかが気になって、その都度確認される方が多いです。

しかし、ある程度の経験を積んでくると、ポートフォリオの確認をしなくなります。

ポートフォリオの中身は、その都度変化しているので、定期的な確認を行うだけで損得の釣り合いが取れます。

しかし、途中で確認を怠ると、値動きの変化に対応しきれず、大損してしまう結果に見舞われる可能性があります。

分散投資は、片方が損してももう片方が得をしていれば、マイナス分を相殺できる方法ですが、投資先全てがマイナになってしまう可能性も考慮しなければなりません。

リスク軽減を図っているつもりでも、ポートフォリオの確認は定期的に行いましょう。

分配金にばかり目が行っている

定期的に入ってくる分配金は、投資を行っている方であれば、誰もが魅力的システムだと思う一方、分配金ばかりに目を向けていると、知らず知らずのうちに大損していることがあります。

定期的に振り込まれる分配金は、投資した資金が生んだ利益ではなく、投資した資金の中から支払われているものであり、投資信託の場合は、基準価格から差し引いたものを分配金という形で支払っています。

毎月一定額が振り込まれていると、得した気分になりますが、純資産が徐々に減っていることに気づかず、元本割れはもちろんのこと、大損する可能性が高まります。

長期的視点で運用を行っていない

投資信託は、数ヶ月から数年、あるいは数十年単位という中期・長期的視点をもって行う投資方法であり、短期保有で利益を出すのは難しいです。

そもそも投資信託は、銘柄の購入申し込みを行わなければ売買の内訳確認ができません。

仮に保有する銘柄が値上がりしたタイミングで売却を検討していたとしても、タイミングが掴みにくいです。

損切をしていない

保有する銘柄の価格が下がって元本割れを起こせば、値上がりによる持ち直しを期待される方もいます。

価格は常に変動しているので、価格が上がったり、下がったりするのは珍しいことではありませんが、いつ頃持ち直すかは不透明な上、予測が不可能です。

損している状態を断ち切る方法として、損切という方法があります。

損切すると、自身の手で損失額を決めることになるので、なかなか踏み出せない方が多いです。

しかし値上がりするタイミングがいつ頃かが分からない状態で損切をしないと、損失額がどんどん膨らんでいき、大損する結果を招くことになります。

大損リスクを軽減するためにも、損切りする基準点決めておくのが最適です。

集中投資に注力している

投資信託などの少額投資手法が行える投資方法は、リスクヘッジを考えた分散投資が容易に行えます。

しかし、1つの銘柄に絞って資金を投じる集中投資を行うと、資産の行く末がすべて投資先に依存することになります。

仮に投資先が大幅な値上げを見せれば得するわけですが、大幅な値下げを見せればそれだけで大損する可能性が高まります。

リスクヘッジを考えるなら、分散投資を主軸に据えて投資を行うのがいいでしょう。

投資信託で大損する人の特徴

前節では、投資信託を行って大損する原因を5つ紹介してきました。

比較的リスク軽減が図れる投資方法の1つとして見られている投資信託で損する方は多かれ少なかれいらっしゃいますが、大損する方はごく少数です。

大損する原因を作っているのは、投資家本人の性格や考え方が投資信託に向いていない可能性が高いです。

投資信託が向いていない方の特徴

  • 銘柄への理解が乏しい
  • 集中投資を主軸にしている
  • 手数料・分配金に理解がない
  • 購入後の運用を放置している

ここからは、上記で挙げた考え方や特徴を解説していきます。

金融商品に対する理解が乏しい

投資信託を含め、株式投資や債券投資、不動産投資など、投資する金融商品に対する理解ができていないと大損する可能性が高まります

金融商品の特徴を掴んでいれば、どのような状況であれば得をして損するのかが分かって、損失そのものを回避することができます。

投資信託では、不動産から株式、債券など約2,000以上もの銘柄、金融商品を取り扱っています。

金融商品の種類に応じて、伴うリスクやリターンの仕組みが異なるので、商品ごとの特徴を理解していないと、思わぬ損失、大損を被る結果になります。

金融商品ごとに持つ特徴を理解するなら、ローリスクで行える少額投資で理解していくのが最適です。

集中投資を主軸にしている

1つの銘柄に絞って投資を行うと、その銘柄の価格変動に依存してしまいます。

値上がりが見られれば得ですが、大幅な値下げとなれば、元本割れを覚悟しておかねばなりません。

集中投資は、上がるか下がるかの丁半賭博のような投資手法です。

リスクヘッジを考えるなら、分散投資に切り替えて資産運用を行うのが安泰です。

手数料・分配金に理解がない

投資信託は、自己資産をファンドマネージャーに預けて、自己資産を増やしていく投資方法です。

また定期的に一定額の分配金が振り込まれる一方で、運用を任せているファンドマネージャーに支払う手数料の仕組みを理解していないと、大損しかねません。

前節でも触れましたが、定期的に振り込まれる分配金の大本は、投資信託の基準価格から差し引かれたものなので、金額に応じて個別元本は減額しています。

また投資信託では、4種類もの手数料が発生します。

投資信託で発生する手数料

  • 購入時手数料
  • 運用手数料(信託報酬)
  • 売却時手数料(信託財産留保額)
  • 実質コスト(その他の手数料)

どの手数料がどのタイミングで発生するのかを理解していないと、リターンを得たとしても、各種手数料に利益分を持っていかれて、結果マイナスになることもあります。

購入後の運用を放置している

投資した金融史用品を購入した後、定期的にポートフォリオの確認を疎かにしていると、急激な値下がりに対応できず、大損する可能性があります。

投資信託の商品価格は、日々変動しており、急騰することがあれば暴落することもあります。

また投資信託の基準価格も、毎日変動していますので、金融商品を購入して満足して終わりにするのではなく、定期的にポートフォリオを確認して損得のバランスを見ましょう。

投資信託で大損する典型的パターン

前節までで投資信託で大損する原因や、投資信託が向いていない人の考え方や特徴を解説してきました。

ここからは、投資信託を行った結果、大損してしまったという典型的パターンを5つ紹介します。

新興国ファンドへの投資で大損するパターン

中国や台湾、インド、ブラジルなど新興国に当たる海外に投資するファンドへの投資信託は、同じ海外債券型投資信託に当たる先進国ファンドなどの投資信託型に比べて、高額な手数料を徴収しています。

それでもなお、ファンドマネージャーが、投資家各位に勧めてくることが多いのは、金融機関に振り込まれる利益が大きいためです。

とはいえ、新興国ファンドの値動きは大きく、タイミングが良ければ大きな利益を得られますが、大損する可能性もあるハイリスク・ハイリターンな投資信託になります。

新興国ファンドで大損する原因の多くは、ファンドが持つリスクに対する理解がなく、目先の利益ばかりに目が行っていることや、高額な手数料を徴収されることを知らずに購入しているパターンの2つにあると考えられます。

株価急落時の狼狽売りで大損するパターン

昨今のコロナショックや2009年ごろのリーマンショックなどの経済的大打撃の影響をもろに受けた結果、株価の大暴落が起き、投資家の多くが保有する有価証券を狼狽売りすることで大損する原因を作ってしまいます。

有価証券をマイナス値の状態で売るということは、自ら損失を受けいれる損切をしていることになります。

しかし、株価の大暴落が起きても、長い時間をかけて景気回復が見込めますので、狼狽売りをせず、長期保有し続けるのが最適解といえます。

価格暴落時に行った買い増しで大損するパターン

投資商品の販売価格が下がったタイミングは、損失の危機であると同時に、安価で商品購入が行える絶好のチャンスでもあります。

いつか来る景気回復を見越して、商品の追加購入を行うのも、効率よく資産形成を行う戦略の1つです。

しかし、投資信託には、運用期間の最中であっても一定の償還基準を超えると強制的に途中償還・繰り上げ償還される決まりになっています。

価格暴落のタイミングで追加購入を行うのは可能ですが、保有口数が多い分、含み損も膨らんでいることになります。

つまり、口数を安く購入したタイミングで繰り上げ償還が決定して損失が出た場合、保有する口数が多い分大損する結果になります。

景気回復のタイミングを予測するのは、玄人やプロでも難しいです。

買い増しを行うときは、慎重に行いましょう。

定期分配型の投資信託で大損するパターン

定期分配型投資信託は、1ヶ月ごとに決算を行って、一定額の分配金を投資家に支払うタイプの投資信託です。

毎月一定額の収入が見込める一方、分配金はファンド内の資産金から支払われているので、投資信託の基準価格が下落するデメリットを抱えています。

また分配金には、普通分配金元本払戻金(特別分配金)の2つがあります。

分配金の支払方法 内容
普通分配金 運用益から分配金をねん出して投資家に支払います。
分配金の一部が課税対象になるので、利益率が低下します。
元本払戻金
(特別分配金)
元本を切り崩して分配金を支払います。
支払われる資金は非課税ですが、個別元本が減額します。

いずれかの支払方法を取っていたとしても、投資家にとってプラスになる要素は少なく、高い運用成果が望めない限り、元本の大損を被る可能性が高いです。

レバレッジが効いた投資信託で大損するパターン

投資信託には、レバレッジファンドという型があります。

この方法は、日経平均株価などのインデックスに2~3倍の倍率をかけた値動きで資産形成を行うことを目指したファンドです。

株価上昇に伴ってハイリターンが見込める一方、加家具が暴落すればかけた倍率分の損失を被るリスクを抱えています。

現にリーマンショックやコロナショックなどの急落時にレバレッジファンドをしていた投資家の多くが大損しています。

投資信託での大損を回避する5つの方法

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ここでは、投資信託を利用した資産運用で大損しないための方法を5つ紹介します。

長期的視点で運用していく

投資信託は、EXやデイトレードのような短期投資方法とは異なり、長期間の保有を前提に少しずつ資産を増やしていく積立型投資方法です。

株価が大暴落する経済的大打撃を被っても、長期運用を見越していれば、狼狽することなく、冷静な判断が出せます。

分散投資を心がける

投資信託で取り扱われている商品の多くはね複数の銘柄と資産を組み合わせた金融商品で構成されているものが多く、1つの銘柄を購入するだけでリスクヘッジが図れます。

たとえば国内ファンドと新興国ファンドの組み合わせや、株式と債券の組み合わせるなど、異なる投資商品や地域ごとに組み合わせて、分散投資を行うことで、共通のリスクにさらされることなく、リスク軽減が行えます。

もしくは、バランス型の投資信託を1つ保有するのも1つの手です。

投資信託は、リスク分散に長けた投資方法なので、商品保有のやり方に工夫を凝らせば、ローリスクで資産運用が行えます。

ローリスクタイプの投資信託から始める

投資信託には、5つの投資信託タイプが存在し、うち3つはハイリスク・ハイリターンな運用を求められるので、投資初心者にはおすすめしません。

ハイリスクな投資信託 内容
アクティブ型 対象のインデックスを上回る運用で資産を増やす方法
ブルファンド 対象のインデックスに連動し、2倍、3倍もの目標倍数をかけて資産運用を行う方法。
株価が上昇したときにハイリターンが得られる。
ベアファンド 対象のインデックスとは真逆の値動きに対して、2倍、3倍もの目標倍数をかけて資産運用を行う方法。
株価が暴落したときにハイリターンが得られる。

大損するリスクを鑑みると、上記3つの投資信託は投資初心者には荷が重く、見方を見誤れば大損か資産そのものの損失に繋がりかねません。

ローリスクで資産運用を行っていくなら、インデックス型バランス型の投資信託で資産を増やしていくのが最適です。

ローリスクの投資信託 内容
インデックス型 対象となるインデックスに連動する形で資産を増やしていくタイプの投資信託。
バランス型 異なる銘柄を複数個組み合わせてリスク分散を図った投資信託。

一般NISA・つみたてNISAを利用

投資規模が非課税枠内であれば、一般NISAやつみたてNISAを利用してみるのも1つの手です。

一般NISAは、年間120万円の非課税制度が5年間利用できる制度で、つみたてNISAは年間40万円の非課税制度が、20年間利用できる制度です。

投資を行って得た利益には、20.315%の所得税がかけられます。

しかし、非課税制度の一般NISAかつみたてNISAのいずれかを利用すれば、課せられる税金を非課税にできるうえ、差し引きされる20.315%分の利益を取基に残すことができます。

つみたて(積立)NISAはやめたほうがいい?デメリットしかないと言われる理由・利用して後悔した失敗事例と対処法

ある程度の知識と経験を身に着ける

投資信託を含め、株式投資や債券投資、FXなどの投資商品を用いて資産運用を行う場合は、購入する商品の特徴や抱えているリスクに対する知識や情報を身に着けておきましょう。

正しい知識や情報を持っていることで、大損する可能性を軽減できるだけじゃなく、プロのいうことを鵜呑みにして大損することもなくなります。

投資に関する知識や情報は、ローリスク・ローリターンで資産運用が行える少額投資や投資に関する参考書、投資家が運営するプログなどを参照することで学べます。

初心者が資産運用で成功するためには?成功の秘訣と注意点・おすすめの学習方法を紹介

リスク分散を図れば投資信託で大損することはない

ここまで、投資信託で大損してしまう原因と大損する典型的パターン、大損を回避する方法を紹介してきました。

投資信託はリスク分散が図れる特徴や少額投資が可能というメリットから、投資初心者にはおすすめの投資方法として取り上げられています。

しかし、元本保証がされていないため、価格の暴落に見舞われれば、大きな損失を被る結果になることもあります。

とはいえ、投資の運用はファンドマネージャーに委託して運用を行っていくのと同時に、長期保有による運用を基本スタイルにしています。

運用を委託するということは、それに伴う手数料が別途発生するということでもあります。

投資信託を足掛かりに資産運用を行うときは、大損するパターンや投資信託が持つメリット・デメリットに対する理解をもってから、運用を行いましょう。

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