住宅ローンの審査に落ちた理由は、銀行の担当者に質問すれば基本的に教えてもらえます。

銀行側が審査落ちの理由を完全に秘匿する義務はないので、落ちた際はなぜ落ちたか質問することで、答えてくれるケースが多いです。

例えば勤続年数が足りない場合や、ローン完済時の年齢が超過している時は教えてもらうことで、新たに対策をたてることができます。

そのため、住宅ローンの審査に落ちた場合は、担当者に質問しておきましょう。

信用情報に問題があった場合は教えてもらえない

住宅ローンの審査落ちの理由が信用情報だった場合は、銀行員から教えてもらうことができません。

信用情報とはローンなど借り入れ情報をまとめたもので、事前にクレジットカードの支払い延滞履歴などをチェックされます。

債務整理履歴や支払延滞履歴があれば、1年～10年ほど記録として残ります。

そのため「独身時代に電気代が払えてなかった」「スマホ代金支払い忘れ」などの履歴があって、審査に落ちることがあります。

信用情報が原因で住宅ローン審査に落ちた場合、担当者は教えることができないので、教えてもらえない場合は信用情報に問題があると考えられます。

信用情報に傷があった場合の対処法に関しては次の記事にまとめているので、ぜひ参考にしてください。

住宅ローンの審査に落ちる理由として、信用情報以外が問題になるケースは次の5つが挙げられます。

• 収入が足りない
• 勤続年数が短い
• 借入時と完済時の年齢オーバー
• 他のローンと合わせた総返済負担率が高い
• 物件の評価額が低い

住宅ローンの審査基準は銀行ごとに異なりますが、以上のポイントは基本的にどの銀行でも設定されています。

はっきりと原因としてわかるケースと、気づかずに審査落ちしてしまうケースがあるので、これから審査に申しこむ人は注意しましょう。

以下にそれぞれ解説していきます。

収入が足りない

ローンを返済しきれると判断される程度の収入がないと、住宅ローンの審査に落ちやすいです。

特に住宅ローンは数十年かけて返済する高額なローンなので、年収が低い場合はローン審査に落ちることがあります。

収入の基準は借入額や申し込む銀行によって変動するため明確に何円以上とは分かりませんが、 ローン返済額ぎりぎりの年収だとまず審査に通りません。

できるだけ余裕をもって金額設定するために、事前に支払う頭金の額を増やしてローンの返済率を下げる、購入する物件を見直すなどの方法を取る必要があります。

勤続年数が短い

勤続年数が要件に定められている銀行も多く、転職したての人は審査に落ちやすいです。

転職したばかりの人は年収が低いだけでなく、再び退職する可能性も高いため、収入が安定していないとみなされます。

住宅ローンは数十年間支払い続ける必要があるので、収入が安定しているかを重視します。

勤続年数の規定は銀行によって様々で、「1年以上」「3年以上」「縛りなし」の三種類が多いです。

また、収入が安定しない面で言えば、個人事業主も収入が変動しやすく、審査に通りづらくなります。

そのため、個人事業主の人は安定した収入を保てていることをアピールする必要があります。

借入時と完済時の年齢オーバー

住宅ローンは借入時と完済時の上限年齢が決められているので、オーバーしている人は審査に通りません。

多くの銀行では、次のように決められています。

借入時が70歳未満でも、ローンを15年で組むと80歳を超えていて審査に落ちるなどのケースもあります。

住宅ローン審査に申しこむ前に、年齢制限に引っかかっていないかは確認しておきましょう。

ローンの支払い利率を変更する、親子リレー方式を活用するなどの対策が考えられます。

他のローンと合わせた総返済負担率が高い

他のローンの支払いを合わせた「総返済負担率」が高いと、住宅ローン審査に落ちることもあります。

総返済負担率とは年収に対して借り入れ金を返済する割合を示しており、全体で30％をオーバーすると審査に通らないとされています。

例えば年収400万円の人の場合、他の借り入れと合わせた場合の年間返済額は120万円までです。

年間の住宅ローンの返済に充てられるのは120万円から他の借り入れ（カードローンなど）を差し引いた金額となります。

住宅ローンの審査に申しこむ前に、他のカードローンの借り入れ状況などを確認して、総返済負担率が30％以内に収まるか簡単に計算しておきましょう。

物件の評価額が低い

購入する物件の評価額が低いと、住宅ローンの審査に通らないことがあります。

住宅ローンを組む際、購入する物件に抵当権がかけられます。

抵当権とは簡単に言えば、借入する代わりに物件を担保として預けて、ローンが支払えなくなった場合に物件を売ることで返済金に充てる権利です。

そのため物件の評価額が低いと、ローンが支払えなくなった際に物件を売っても資金を回収できないリスクがあります。

物件の評価額が低い場合は住宅ローンの審査に通らないか、借入希望金額の減額を提示されることが多いです。

特に中古物件で築年数が長く、評価額がほぼないに等しい物件だと審査に通らないので気をつけましょう。

信用情報に傷があった場合、ほぼ間違いなく審査に落ちます。

特に「ブラック」の人は住宅ローンの審査に通ることはありません。

そのため、心配な人は信用情報を開示してもらい、自身の状況を確認しておきましょう。

CICで信用情報を開示してもらう際の手順について、簡単に流れを紹介します。

CICや他の信用情報機関で信用情報を確認する場合、手数料が1000円かかります。

しかし、住宅ローンの審査に落ちた場合は信用情報に問題があるため、確認しておいた方がいいです。

特に結婚前の独身期間の記録のせいで審査落ちしている可能性もあるので、その後対応するためにも信用情報を確認しておきましょう。

信用情報は修正できない

信用情報に問題があった場合、記録として残ってしまうため修正できません。

他の金融機関で住宅ローンの申し込みをし直したとしても審査基準はほとんど同じなので、審査に通りやすくなることもありません。

信用情報に傷がついていると、記録が残る期間は住宅ローンを組むことは難しいです。

どうしても住宅ローンを申し込みたい場合は配偶者に頼むか、記録が消える期間まで待ってから物件を購入する必要があります。

住宅ローン審査で落ちた理由は、信用情報に関わること以外が原因なら担当者に質問すれば教えてもらえます。

返済額の割合が高すぎる場合などは対処可能なので、なぜ落ちたか質問して新たに対策を練っておきましょう。

ただし、信用情報が原因で審査に落ちている場合は教えてもらえないので注意が必要です。

教えてもらえなかった場合は信用情報を確認しておいて、なぜ審査に通らなかったのか原因を確かめておきましょう。

信用情報に傷があったのが独身時代など少し前のことであれば、数年後に資金を貯めた状態で審査に再度申し込むこともできます。

いずれにせよ、住宅ローンの審査に落ちた場合はなぜ落ちたのか理由を確認して、対処することが重要です。